BtoB製造業における動画活用

情報収集における動画の役割は年々大きくなっており、YouTubeやTikTokをはじめとした動画SNSなどを使うことで、一般消費者にとっては動画が情報収集の主役を担っています。
BtoBビジネスにおいても例外ではなく、多くの企業が自社のYouTubeチャンネルを開設し、さまざまな動画コンテンツを発信しています。
本記事ではBtoB分野の中でも特に製造業における動画活用のコツと活用シーンを紹介します。

動画が活用される3つの要因

まず、動画が活用される要因として、大きく3つあげられます。

情報量が豊富で伝わりやすい

1分間の動画の情報量は一般的なWebページ3600ページ分とも言われており、情報量に優れます。また見る人の記憶に大きな影響を及ぼす「視覚」「聴覚」「言語」のすべての面を網羅しており、紙媒体やWEBページなどと比較すると情報の定着率が高いことが大きな特長です。

短時間で訴求できる

テレビCMが15秒~30秒でメッセージを伝えるように、他の媒体と比べて短い時間で効果を発揮します。書類のように能動的に読む必要があるものと違って受動的に情報が入ってくるため、見る人の負担が少なく済むことも大きなポイントです。

使い勝手に優れる

YouTubeなどのさまざまなサービスやデバイスの進化によって、オフィスや営業先、製造現場など、時間や場所を問わずに気軽に使用できます。また、企業サイトや製品サイト、チラシやカタログとの親和性も高く、相乗効果を発揮しやすいこともメリットです。

これらの要因はBtoB・BtoCに関わらず当てはまりますが、BtoBは意思決定者や重視される点などをはじめ、BtoCとは大きくマーケティング手法が異なります。効果的な動画を制作するにはそれらの違いをふまえた上で進める必要があります。

BtoBとBtoCの違い

BtoBとBtoCの違い

それではBtoBとBtoCの違いを簡単にまとめてみましょう。

対象の顧客

BtoBは企業、BtoCは一般消費者、個人となります。
対象によってBtoG(企業と行政)、BtoE(企業と従業員)、CtoC(個人と個人)、GtoC(行政と個人)などといった表現もあります。

意思決定者

BtoBは複数の担当者が協議を重ね、部門や企業のトップである決裁者が最終決定しますが、BtoCは取引を行う本人、サービス利用者である本人が意思決定を行います。

重視される点、判断基準

BtoBは会社への経済効果、費用対効果などROIが重視され、合理的に判断されます
BtoCは個人の満足や好みが大きく、実用性が多少低くても流行ってる、単純に欲しい、などといった個人の意思や価値観が基準となります。

購入までの期間

BtoBは意思決定者が複数にわたり、多面的に協議するため長期間になりがちですが、BtoCの場合は直感的に短い期間で購入を決定する傾向にあります。

単価

BtoBは法人間取引ですので高額になることが多く、単価の低い製品でも大ロットでの取り扱いなど結果的に高額になりがちですが、BtoCの場合は比較すると少額のものが多くなります。
BtoBでも個人決済レベルの少額なものや、BtoCでも住宅や車など例外的に高額な商品もあります。

以上をふまえると製品や自社を効果的に動画でPRするには、情緒的な側面も大切ですがある程度の合理性であったり機能性の訴求が重要な要素だと言えます。
また、動画を使えば、営業担当者の説明スキルに依存することなく、誰でも等しく情報を発信でき、情報の齟齬の防止などにも効果を発揮するなど、意思決定の流れが複雑なBtoBにも効果的なツールと言えます。

BtoBの製造業における動画の活用シーン7選

では製造業(メーカー)においてはどのように動画が活用されてるのでしょうか。
代表的なシーン7選をご紹介します。

製品(サービス)紹介

自社製品やサービスの概要、独自の強み、競合他社との違いなどを端的にPR。製品の撮影だけでは伝わらないメカニズムや仕組みなどはイラストや3DCGを用いる事でわかりやすく伝えることができます。
製品のランディングページなどとあわせて展開されるケースが多く見られます。

製造工程紹介

製品ができるまでの流れや独自のポイント、製造設備、品質管理体制などを紹介。取引先はもちろんですが、株主、金融機関、求職者にいたるまでメーカーとしての力や安心感を訴求できます
リモート監査や海外取引先なども想定して制作することで活用の幅が大きく広がります。

R&D、研究開発

製品やサービスの継続的な改良や開発、新技術への取り組みといったメーカーとしての姿勢を紹介。
インフォグラフィックを活用したわかりやすい解説やプロジェクトストーリー、研究者へのインタビューなど様々な表現方法があります。

ブランディング

事業活動、製品(サービス)づくりを通して、世の中に対してどのような価値を提供するのか、どのような未来を創造していくのかといった「自社の姿勢や取り組み」「将来のビジョン」をビジュアル化して発信。
企業ブランディングや製品ブランディングには視覚、聴覚、言語をフルに活用して訴求できる動画が非常に効果的と言えます。

マニュアル

製品やサービスの使い方、メンテナンス方法、トラブルシューティングなどをまとめた顧客向けの情報。
従来は冊子の取扱説明書の補助的に使われるケースが多くみられましたが、最近では動画のみで完結するケースも多く、問い合わせなどの際にも動画へ誘導することでサポートの品質向上にもつながります。

教育・研修・技術継承

新入社員向けの製造設備の操作方法説明や安全教育、ベテラン社員の技術の見える化など、社内に向けた教育やスキルアップの情報。座学で長尺動画を見せるだけでなく、QRコードやAR技術を活用して実際の現場などでスマホやタブレットでショート動画として手軽に確認できる仕組みを作ることも重要な要素です

リクルート

採用WEBサイトや各種SNS、合同説明会など、さまざまなシチュエーションで活用されます。
一般消費者である求職者にはBtoB企業の認知度は低く、自社への理解を深めてもらい、印象を高めるためには動画は重要なツールとなります。
先輩社員の一日に密着したり、リアルな声を紹介することで、求職者が働く自分を重ねてイメージすることができ、採用活動におけるミスマッチを減らすことにもつながります。

動画制作会社の選び方

動画制作会社の選び方
BtoB製造業の場合、他社との差別化ポイントをいかに伝えるか、広大な工場や研究所の何を撮影するか、複雑なメカニズムや原理をどのように可視化するかなど、専門性が高い内容が多く、それらに知見や経験のある業者を選ぶことが理想です。
動画制作会社を選ぶ際は以下のようなポイントが大切になります。

自社と近しい業界、製造業の実績の豊富さ

自社と同じ業界や近しい業界の事例が多ければ多いほど、業界の慣習や専門知識にも精通している可能性が高くなります。例えば工場の撮影では、本社とのやり取りから工場とのやり取り、現場の都合に合わせた撮影スケジュールの作成や、必要な事前情報の共有など、根回しも含めてスムーズにハンドリングしてくれる外注先であれば、担当者の負担も少なくなりますし、安心して制作を任せることができます。
まずは外注先候補のサイトでメーカーや製造現場の実績を確認し、その制作会社の強いフィールドを把握しておくことが重要です。

企画提案力が高いか

外注先によっては、見積もりと実績の紹介のみで具体的な提案がないところだったり、どの企業にも当てはまるような共通のフォーマットにはめ込んだ提案を持ってくるところだったりと、企画提案にかける労力は各社さまざまです。
費用面の制約もあるため一概には言えませんが、自社の課題や特徴・強み、実際の使い方など踏まえた上で、本当に効果的な提案をしてくれるところが一番理想です。
クライアントの要望をそのまま叶えるのではなく、過去の知見や経験を活かして課題解決につなげる、そんな体制を持った委託先を選ぶようにしましょう。

幅広い表現力を備えているかどうか

製造業という業種の特徴を踏まえると、動画は基本的に実写撮影がメインになります。
(製品や設備などカメラに写せるものがたくさんあるためです)
しかしながら、実際の現場では物理的に撮影できない場所や、セキュリティの関係で撮影できない場所、ターゲットや内容的に実写には適さないようなケースもあります。
そんなケースではアニメーションや3DCGを使うわけですが、外注先によってクオリティが変動しやすいところです。
また、原理や仕組みの解説では、書類や図面、実写の動画をもとにわかりやすくアニメーションや3DCGに仕上げる必要があるため、理解力やデフォルメ力も求められます。実績と合わせて表現力という観点でも確認しておきましょう。

まとめ

ビジネスにおける動画の役割は年々大きくなっており、BtoB分野、特に製造業では商材や意思決定プロセスなどの関係から動画が有効に活用できる下地が揃っています。
こだわりを持って素晴らしいものを作っていても、その価値が正しく伝わらなければ評価はされません。
どんな商材であれ、「正しく知ってもらう」ことが重要です。

専門的な側面が強いBtoB製造業ですが、だからこそ動画を活用すべきと言えます。

 

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