DXとは、「Digital Transformation」の略で、企業や組織がデジタル技術を活用して業務プロセスやビジネスモデルを変革することを指します。
製造業においては、DXによって生産性や品質の向上、コスト削減、新規ビジネスモデルの創出などが期待されています。
このDX推進の周知や実施に動画を活用されるケースが増えてきており、今回はDXの推進における動画活用のポイントをご紹介します。
DXとIT化の違い
DXというワードが登場してからしばらく経ちますが、定義が曖昧で、IT化（デジタル化）をDXを認識されているケースが多く見受けられます。
ここで一度DXとIT化の違いを整理してみます。
DXとIT化は、両者とも技術の進歩を活用して業務プロセスを改善し、企業の生産性や競争力を高めることを目的としていますが、そのアプローチに違いがあります。
【 IT化（デジタル化）】
IT化（デジタル化）は、情報技術を用いて業務プロセスを自動化し、業務の効率化を図ることが主な目的です。
具体的には、データ入力や処理、帳票作成など、ルーチンワークを自動化することで、従業員の負担軽減や業務の迅速化を図ります。
【 DX 】
DXは、IT化とデジタルテクノロジーの進化を活用して、業務プロセスを大幅に改善することを目的としています。
DXでは従来のやり方とは異なる新しい価値を生み出すことが重要で、具体的にビジネスモデルの変革や新しいサービス・製品の開発など、業務プロセスの見直しを行います。
つまり、IT化は業務プロセスの自動化に重点を置いているのに対し、DXは業務プロセスの再構築と新しい価値の創造に重点を置いているという違いがあります。
製造業におけるDX施策の例
DXにおける代表的な施策としては、主に「自動化」、「IoT」、「データ分析」などが挙げられます。
「自動化」
生産ラインの自動化により、生産効率の向上やコスト削減が実現できます。
例えば、製品の組み立て作業をロボットに任せることで、生産ラインの稼働時間を延ばすことができるほか、人の手で行われていた品質検査を自動化することによって、品質の均一化や不良品の削減が実現できるなどのメリットがあります。
「IoT」
IoTでは、製造工程の各所にセンサーを設置し、データを収集することで、生産現場の効率化や品質管理の向上が期待できます。
例えば、製品の生産過程や運搬過程で発生する振動や温度などのデータを収集し、異常が検出された場合は即座に対処することが可能となります。
「データ分析」
データ分析では、製造工程や製品のデータを収集し分析することで、生産プロセスの最適化や製品の改善につなげることができます。
製品の使用状況やメンテナンス履歴を分析し、顧客ニーズに合わせた製品開発やサービス提供を行うことができます。
製造業ではこれらの推進によって、生産効率の向上や品質管理の強化、製品開発の高度化などが実現できます。
また、データの分析によって、市場動向の把握や需要予測などのビジネス上の意思決定にも役立つことが期待されています。
製造業におけるDXの課題
製造業においてDXを推進するためには多くの障壁があり、導入には相応の時間とコストが必要になります。
主に「既存の設備やシステムとの統合」、「データの可視化や分析の難しさ」、「人材の不足」が課題となっています。
そもそも製造業では長期にわたって使用される設備が多く、古い設備と新しい設備が混同して存在するために、設備の仕様やスペックの差が大きくなりがちです。
そのために、DXの第一歩である「設備間のデータ連携」や「システムの統合」に問題が生じることがあります。
運用面で言えば、データの可視化や分析の難しさも挙げられます。
生産ラインや製品のデータを集めることは比較的容易ですが、重要なのはそのデータを分析することです。
これには特定のスキルやツールが不可欠で、いかに体制を整えられるかが課題となります。
そして最大の課題が、DXに必要な専門知識やスキルを持った人材が不足していること。
自社で育成するにしても、新たにスキルを持った人を採用するにしても多くの時間を必要とします。
このようにDXを推進するためには人材・設備両面の課題があり、人材育成や採用の強化、設備投資などが必要となります。
DXに対する取り組みやその効果を社内外にわかりやすく伝え、強いメッセージを発信することで共感者を増やし、協力体制を構築していくことが第一歩です。
DXの推進に動画が有効な理由
DX推進に有効な手法の一つとして活用が進んでいるのが「動画コンテンツ」です。
その理由として主に以下の要素が挙げられます。
1. 情報量が豊富なため、短時間で直感的に訴求できる
動画はさまざま存在するメディアの中でも特に情報量に優れていて、1分間の動画の情報量は文字に換算すると約180万語、Webページでは約3600ページ分とも言われています。
情報量が豊富なため、同じ内容を説明しても他の媒体より短くまとめることができ、表現方法も多彩なことからわかりやすく、短時間で、直感的な理解を促すことができます。
2.幅広いデバイスに対応し、時間と場所を選ばず活用できる
スマートデバイスとネットワークの進化によって、動画のようなサイズの大きなデータであっても、誰もが手軽に・どこでも・簡単に閲覧できるようになりました。
スマートフォンやタブレットで、現場から離れていても状況をつぶさに確認でき、必要に応じて沿革で操作や指示を出すことができるため、コミュニケーションの効率化や生産性の向上につなげられます。
3.教育コストの低減に繋げられる
新入社員研修や管理者教育、工場(現場)の安全教育など、企業活動において従業員の教育は欠かせない要素です。
その教育にかかるコストや時間、社員への負担などを考慮すると、可能な限り効果的・効率的な手段が求められます。
動画は「情報を凝縮して短時間で伝える」「実際の動きを見える化する」ことに長けています。
例えば、工場の安全教育で「装置の正しい操作方法」を伝えたいとします。
動画なら映っている内容をそのまま実践すればよく、説明も短時間で済み、対象人数によって教育効果が変動することもありません。、
他の手段に対して非常に効率的かつ効果的に情報を伝達できることが大きな特長です。
このようにDXの推進(導入)や実施にあたっては、動画の特性をうまく活用することで「伝える力」を高めつつ端的にポイントを訴求することが可能となります。
DX推進動画の制作事例
工業炉の遠隔監視システムの紹介動画
従来は人の目で行っていた工業炉の監視を、DX化することによって沿革で、かつさまざまな情報を取得できることを紹介したシステム紹介動画。
当初は展示会で来場者に対する「未来の工業炉はこうなる」というコンセプト動画でしたが、その後実用化されサービスとして提供されています。
DXのコンセプト動画
「DXを推進するとどうなるのか」「どのような未来が待っているのか」を抽象的に表現したコンセプト動画。
具体的な方法ではなく、これからDXを推進していくという姿勢を社内外に示し、大きな目標(ビジョン)を共有する手段として用いられています。
現場の業務フローをデジタル化するDXプラットフォームの紹介動画
これまで紙やエクセルで行っていた手書き情報のデータ化から集計、報告など、作業をノーコードでアプリにすることで、現場での正しい作業ナビゲーションの徹底やチェックデータのリアルタイムな一元管理を実現できることを表現したサービス紹介動画です。
まとめ
いくらDXが業務改善や生産性の向上に寄与すると言っても、導入には費用面だけでなく各部署や組織の体制づくりや業務フローの改善などが必要で、どうしても時間がかかってしまいます。
また、DXによって現状がどのように変わるのか、どんな効果があるのかを関係者に理解してもらう必要があるため、いかにわかりやすく伝えられるのかも課題になります。
動画はこのDXのような「無形サービス」の強みをビジュアル化して具体的にイメージさせることに長けており、顧客や取引先など社外向けだけでなく、社員・従業員などの社内向けにも効果的に作用します。
わたしたち株式会社エルモは、製造業や製薬・医療機器メーカーを中心に500社以上の動画制作実績があります。
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