動画制作を依頼する前に準備しておきたい5つのポイント
BtoB市場においても動画コンテンツを様々な用途で有効活用することが一般的となってきており、動画制作に力を入れるメーカー様も増えています。
では実際に動画制作を検討する際は、複数の制作会社に声をかけて、見積もりを取ったり、提案を出してもらったりして選定していく形になるかと思います。その際に「見積もり金額の差が大きすぎて参考にならない」「各社のヒアリングにかなり時間を取られた」「提案内容にバラつきが多く、純粋に比較できない」といった経験はありませんか?
このような問題は制作側のヒアリングが不十分だったり、依頼側(クライアント)の情報提供不足によるミスマッチが原因の場合が多いです。

動画制作にはヒアリングが欠かせない

動画コンテンツは基本的にクライアントに合わせたオーダーメイドのものが多く、作り方やクオリティによって費用の変動幅が大きいことが特徴です。費用を算出するためには「何を」「どこまでやるか」を明らかにする必要があるため、まずはクライアントの状況や抱えている課題をヒアリングするところからスタートします。

ヒアリングで確認されるのは、現状の課題や動画制作の目的、使用方法、競合、予算などですが、これらがはっきりしているほど提案も具体的なものになりやすく、納得感も高まります。逆にこれらが曖昧な状態だと制作会社側での想像や仮定の要素が多くなってしまい、意図が外れた提案や一般論的なありきたりな提案につながってしまいます。

手っ取り早く費用感が知りたい方には億劫かもしれませんが、このヒアリング内容によって提案内容や見積内容が決まるため、大切なプロセスになります。
今回は制作会社側の観点から、ヒアリングにおいて必ず確認される内容を「動画制作の依頼前にご準備いただきたい5つのポイント」としてまとめました。

依頼前にご準備いただきたい5つのポイント

制作会社に依頼する前に、社内であらかじめご準備いただきたいポイントは以下の5つとなります。

①動画制作の目的

まずは動画制作の目的をはっきりとさせることです。
「自社や製品の認知拡大」「販売促進」「採用活動の強化」「ブランディング」「サポートコストの低減」「社内教育の効率化」など目的はさまざまですが、この目的が明確にならないと動画の内容が中途半端なものになる可能性があります。

例えば製品紹介動画を制作するとした場合でも「販売目的なのか」「サポート目的なのか」によって構成は大きく変わるため、動画を効果的に活用するためにも目的を明確化させることは重要です。

②ターゲット

動画制作の目的とあわせて重要なのがこのターゲットです。
どのような企業・組織・人物なのかはもちろんですが、ターゲットの慣習や競合との関係などを踏まえて考えるとより具体的です。

例えば「競合他社がすでに○○の動画を作ってるから△△の方向で訴求したい」「忙しい担当者が多いので短時間で端的に強みを伝えたい」などです。
また、ひとつの動画のターゲットを複数設定してしまうと、メッセージ性に乏しいマイルドな内容になってしまいがちなので、訴求力を考えるとターゲットを絞り込んだほうが効果的です。

③予算

予算についてもある程度目安をつけてもらうことが理想です。
撮影の有無、アニメーション制作、3DCG制作、モデル手配など、予算に応じてできることも大きく変わり、当然クオリティにも影響します。

明確な予算を設定するのは難しいと思いますので、「200万を超えると不可」「70万でどこまでできるか」といった具合に予算上限を設定してもらうことで、制作会社はかなり動きやすくなります。上限予算に対して2~3種類のプランを出すということも可能です。
いくら提案内容が良くても予算に合わなければ、双方の時間が無駄に終わってしまうため、予算の目安は設定するのが望ましいです。

④利用方法

完成した動画コンテンツをどのように使うのかによって、企画制作段階で作り方を変えるケースがあります。
例えばタブレットやスマートフォンでの視聴をメインとする場合は、テロップの大きさを少し大きくし、1度に表示する文字数を減らすことによって視認性を担保します。
制作した動画をYouTubeにアップロードする場合は、あらかじめアカウントを取得したり、設定したりという手順が必要なケースもあります。

動画が完成してから「メインの用途で使いにくい」という本末転倒な事態にならないためにも、あらかじめ使い方を明確にしておくことがおすすめです。

⑤納期

納期については短い場合ほど影響が大きくなります。
例えば、「3ヶ月後の展示会で使いたい」であれば余裕を持って進めることができますが、2ヶ月・1ヶ月と短くなっていくに伴って無駄なくスマートに進めていく必要が出てきます。
超短納期の場合はクオリティよりも納期優先となる場合もあり、クライアント・制作側ともに負担が大きくなるため、可能なら余裕を持って進められることが理想です。
また、最近は動画データ(mp4形式など)による納品が大半ですが、DVDやブルーレイ形式で納品する場合は追加の日数が必要ですので、あらかじめ確認するようにしてください。

コンテンツごとのざっくりとした目安の制作期間は下記の通りです。
3~4ヶ月程度:会社紹介・工場紹介動画、リクルート動画
2ヶ月程度:製品紹介動画、マニュアル動画、教育・研修動画
1ヶ月程度:インタビュー動画

その他にあると便利な資料

自社や製品の特徴がわかる資料

制作会社はクライアントのWebサイトや採用サイトなどを確認して、会社の特徴を把握しようとしますが、掲載されている情報の量や質によっては十分に理解できないケースもあります。クライアントの正しい理解は提案内容と直結しており、理解が不十分だと提案内容が曖昧なものになってしまいます。
会社や製品のことがわかる資料(会社案内パンフレットや製品カタログ、顧客へのプレゼン資料、社内報など)をあらかじめ提供することで、自社の特徴や強みを理解してもらいやすくなり、結果的に良い提案へと繋がります。
自社や製品の特徴がわかる資料

完成イメージ動画・参考動画

動画を企画・制作する上で必要な情報は上記の①~⑤である程度網羅することができますが、具体的に「こんな動画にしたい!」というイメージがある場合は参考動画を共有するのがおすすめです。
言葉や文章では説明が難しい雰囲気を伝えることでき、クオリティ感も理解できるため企画や見積もりも作りやすくなります。「かっこいい」「柔らかい」「スマートな」「シュッとした」といった言葉は個々人で想像するイメージが違っていることが多く、共通認識を見える化できるのはとても有意義です。

まとめ

動画制作のきっかけは企業によってさまざまです。課題意識が高く、効果的な解決策を求めて動画コンテンツに行き着いたケースもあれば、ある日上司から「動画を作りたいから業者を調べておけ」と言われて何もわからないまま問い合わせを行うケースも存在します。
初動によって制作会社の対応も異なってきますので、双方の認識のズレを抑え、効果的に制作会社を動かすためにも今回ご紹介した5つのポイントを改めて確認してみてください。

 

わたしたち株式会社エルモは、関西のものづくり企業を中心に300社以上の動画制作実績があります。
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